「つなぎ役」のはずだったＰＨＶ、トヨタがアルファードに追加…中国ＢＹＤも日本投入へ

　プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の評価が高まっている。航続距離への不安などから電気自動車（ＥＶ）の販売が伸び悩む中、電気とガソリンを併用できる利便性の高さが支持されているようだ。メーカー各社は相次いで新型車を投入している。

ＥＶ・ＨＶの「いいとこ取り」

　ＰＨＶの最大の特徴は、給油に加えて、充電プラグをさせば外部から充電もできる点にある。ＥＶは充電施設の少なさから「電欠」への不安がつきまとうが、ＰＨＶはその部分をガソリンで補いながら電気だけでも走れる。ハイブリッド車（ＨＶ）に比べ環境性能も高めた「いいとこ取り」な車だ。

　日常使いならモーターを主体に、遠出をする際はガソリンをメインに走るなど、動力を使い分けることが可能。一般的に電気はガソリンよりも安く、うまく使い分ければ維持費の軽減につながる。

　ＰＨＶが搭載している大容量のバッテリーは蓄電池としても使えるため、災害時など万一の時にも心強い。残ったバッテリーを自宅で活用することも可能だ。

　ただ、タンク内のガソリンを放置しておくと劣化につながるため注意が必要だ。各メーカーは自動でエンジンを起動させたり、車内画面で燃料補給を促すメッセージを表示したりしている。

　ＰＨＶはこれまで、ＥＶが普及するまでの「つなぎ役」とみられていたが、ＥＶ販売の停滞を背景に関心が集まる。

　富士経済の見通しでは、２０２４年のＥＶの世界販売台数は１０４８万台と前年比４％増にとどまった。充電施設の不足や航続距離への不安が背景にある。一方、ＰＨＶは約３０％増の５４５万台と大きく伸びる見込みだ。

　こうした需要をにらみ、メーカー各社はＰＨＶのラインアップを強化する。トヨタ自動車は１月、ミニバン「アルファード」と「ヴェルファイア」にＰＨＶを追加した。セダンやスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）など幅広い車種で展開する。

　三菱自動車は昨年１０月、３年ぶりにＳＵＶ「アウトランダー」のＰＨＶモデルを発売。電気だけで１００キロ・メートル以上の走行が可能で、従来比で約２割向上した。

　両社は２０１０年代前半にＰＨＶを発売した国内勢の先駆的存在で、現在も強みを持つ。マツダもＰＨＶを展開するほか、ホンダも三菱自からのＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給を検討しているという。

　ＰＨＶはＥＶ大国の中国でも脚光を浴びる。ＢＹＤを筆頭に新車種を展開し、２４年の新車販売の伸び率は８割超と、２割以下のＥＶを上回った。世界販売台数は中国勢が６割を占めた。

　競争力も日本勢に勝るとも劣らない。ＢＹＤ車の航続距離は２０００キロ・メートルを超える。ＢＹＤは１月、年内にも日本市場でＰＨＶを投入すると発表した。

　ＢＹＤ車は手頃な価格が特徴で、日本勢にとっては強力なライバルとなる。日本で販売する車種は明らかにしていないが、中国では約２１０万円のＰＨＶも販売している。トヨタのプリウス（３９０万円）や三菱自のアウトランダー（５２６万円）と比べて割安感が際立つ。

　ＰＨＶは大容量のバッテリーを搭載するため、ＥＶと同様に価格が高くなりやすい。ＥＶやＰＨＶしか製造していないＢＹＤは、量産効果で電池の調達価格を抑えることができるのが強みだ。

　三菱自の加藤隆雄社長はＢＹＤについて「大変脅威だ。我々もコストを下げる努力をもっとしないとダメだ」と危機感を示す。日本勢が今後、ＰＨＶのさらなる普及を目指すには、バッテリーの調達価格を抑えられるかがカギを握る。