ソフトバンク、7GHz帯で広域カバーを確認 6G時代の都市実証が予想以上の成果に

　ソフトバンクは、ノキアの協力のもと実施した6G（第6世代移動通信システム）に向けたセンチメートル波（7GHz帯）の屋外実証実験で、都市部でも良好なエリアカバレッジと通信品質が得られることを確認したと発表した。

　ソフトバンク先端技術研究所の矢吹歩氏は、まず6G（IMT-2030）の技術的な背景を紹介した。5Gのコンセプトに加えて、6Gでは特にVRやMRといった「イマーシブコミュニケーション」への対応が重要になり、大容量コンテンツを扱う通信が求められるという。6Gの候補周波数としては、センチメートル波とサブテラヘルツ波が検討されてきた。

　同社では、サブテラヘルツ波が100Gbps級の高速通信に必要になるとして研究を進めてきたが、周波数が高すぎることによる課題やデバイス技術の未成熟といった理由から、世界的には「FR3」と呼ばれるセンチメートル波への注目が高まり、ソフトバンクもその取り組みを強化することになった。

　議論に挙がっている15GHz帯よりも、7GHz帯はSub6に近く、連続した周波数帯を確保しやすいことから、ソフトバンクは7GHzに注目している。

　ノキアソリューションズ＆ネットワークスの高岡晴生氏は、6Gに限らず周波数が戦略立案のうえで最も重要な要素の一つであると説明した。

　ベル研究所の分析では、AI導入によるモバイル通信トラフィックの増加により、世界のネットワークトラフィックは2024年～2034年の10年間で5～9倍に拡大する見込みで、現行の5Gネットワークは2029～2030年頃に飽和すると指摘。6G導入前に新たな周波数を確保する必要があるという。

　特に注目されているのが、6.425GHz～7.125GHzのいわゆるミッドバンドで、700MHzの帯域幅を確保でき、5G Sub6と同等のカバレッジを、進化したアンテナ技術で実現できるとされる。

　6.4GHz～8.4GHzの帯域レンジでは、日本でも3オペレーターで200～300MHz程度の割り当てができそうな候補はあるが、現状では課題が多い状況だという。

　WRC-23で6G候補とされたミッドバンドは、日本ではFPU（放送事業用固定無線局）やWi-Fi向けの議論が進んでおり、すぐにIMTへ割り当てるのは難しい。また、7.1GHz以上の帯域は衛星通信で利用されているため、移動通信用に割り当てるのは簡単ではない。

　日本の通信事業者やベンダーは、こうした状況のなかでもオペレーターあたり200MHz以上の帯域確保を目標に、総務省などへの働きかけを進めている段階にある。

　欧州では、RSPG（無線スペクトル政策グループ）の協議の結果、6.4GHzを超える帯域をIMTバンドとして利用する方向が固まり、EUへの意見書提出に向けて調整が続いている。

　ノキアはソフトバンクと連携するほか、フィンランド、オーストリア、英国、フランスなど各国で7GHz帯の実証を進めており、屋内外の全ての試験で3.5GHz帯の無線装置と同等の性能を確認しているという。