iPhone 15の電池持ちが悪く最新iPhoneへの機種変更を検討しています。下取りだと「最大6万7000円」で買い取ってもらえるようですが、端末購入プログラムの利用とどちらがお得ですか？

ここでは仮に、iPhone 15を「最大下取り額6万7000円」として提示されたケースと、端末購入プログラムで2年後に返却して残価免除を狙うケースを比較してみます。ただし、実際のモデル・容量・状態・割引制度などで変動するので、あくまで参考例としてください。 （仮定） ・新しいiPhoneの本体価格：約13万円 ・下取り金額：6万7000円（理想的条件） ・端末購入プログラム：2年後に返却すれば残価を支払わずに済む設計 まず下取りを使うパターンでは、本体価格約13万円から6万7000円を引いた額（6万3000円）を分割または一括で支払うことになります。デバイスの状態や査定条件によって下取り金額が大幅に下がるリスクを抱えています。 一方、端末購入プログラムでは2年後に返却すれば残債免除され、支払うのは最初の24回分のみ（例：特典利用料を合わせて約7万5000円）です。 ただし、返却時に故障・傷などがあると故障料が発生し、例えば2万円近くの追加負担が出ることもあります。さらに、返却をしない（機種を自分のものにする）場合は、残債を支払う必要があります。 この例だと、下取りのオファーが理想条件なら、下取り＋割引活用で支払総額が約6万3000円になるパターン、一方端末購入プログラムを返却前提で使えば、総支払額7万5000円前後（＋故障料リスク）という構図になります。 つまり額面だけ見ると下取りのほうが有利に見えます。ただし、下取り金額が想定どおり出ないケースを想定すれば、リスクを伴います。 なお、Apple公式のSIMフリー端末と携帯キャリアのキャリア版端末ではiPhone本体の端末代金が異なるため、その点もあわせて確認しておくとよいでしょう。

結論から言えば、「確実性を重視するなら下取りを活用」「柔軟性・手軽さ重視で2年ずつ買い替えたいなら端末購入プログラム」が分かれ道です。 まず、現在使っているiPhone 15の状態が良好で傷などが少なく、査定で良い評価が出る見込みがあるなら、下取りオファーを活用して値引きを得るほうが有利になる可能性があります。ただし、査定減額リスクやポイント還元形式となる可能性がある点を踏まえておく必要があります。 端末購入プログラムは、返却・故障リスク、返却しない選択肢も含めて設計されていますが、返却条件を満たせる場合はコストを抑えつつ乗り換えしやすい仕組みといえます。 もし自身が2年ごとに機種変更を考えるタイプであれば、端末購入プログラムを活用したほうが使いやすさや手続きの簡便さという意味で魅力があります。 一方、長く同じ機種を使い続けたい、査定価値の高い状態で下取りできると思えるなら、下取りを中心に選ぶのも合理的です。いずれにしても、下取り額の査定条件（傷・画面・バッテリー状態など）と、プログラムの返却条件・故障料をしっかり確認してから判断することをおすすめします。 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー