EV充電117%増の衝撃 なぜ「4割引」は効いて再エネ通知は響かなかったのか？

　二酸化炭素排出など地球環境への負荷低減を目指して開発された電気自動車（EV）だが、製造過程を含め一定の環境負荷がかかっているのは事実である。 【画像】「えぇぇぇ？」 これがトヨタ自動車の「平均年収」です！ 画像で見る（計14枚） 　ここで注目すべきは、供給されるエネルギーを無駄なく活用し、環境負荷を最小限に抑えるアプローチである。つまり、エネルギーロスを防ぐエコの考え方だ。 　この点で注目されるのが、電力を変動価格で提供するダイナミックプライシングである。電力供給に余裕があるタイミングで価格を下げ、需要と供給のバランスを調整し収益の最大化を狙う手法だ。さらに、その増加分の電力が太陽光や風力などのグリーン電力であれば、環境負荷低減の効果はさらに高まる。 　最新調査では、このダイナミックプライシングがEV充電スタンドでも有効に機能することが報告されている。 　手頃な価格で公共の充電施設にアクセスしやすい環境は、ドライバーのEV乗り換えを促進する重要な要素だ。一方で、EV充電が電力網に与える追加負荷は電力会社にとって新たな課題となっている。

　価格を変動させるダイナミックプライシングは、EV充電に関する複数の課題を解決する可能性を秘めている。具体的には、利用のピークを避け、電力が安価かつ豊富な時間帯、特に太陽光や風力など再生可能エネルギーによる余剰電力が発生する時間帯に充電を誘導する手法である。 　この仕組みの有効性を検証するため、英再生可能エネルギー企業オクトパスエナジーグループ（Octopus Energy Group）傘下の研究機関「Centre for Net Zero」は、EV充電スタンド運営会社「Electroverse」と連携し、英国全土のEVドライバー11万人を対象に調査を実施した。 　調査では、11万人のEVユーザーをランダムに四つのグループに分け、価格変動イベント時に異なる通知をスマートフォンアプリで配信した。内容は以下のとおりである。 ・Aグループ：通知なし（対照群） ・Bグループ：グリーンメッセージ（再エネ電力供給中） ・Cグループ：15%の割引告知 ・Dグループ：40%の割引告知 　この結果、EVドライバーは価格変動に対して極めて敏感であることが明らかになった。特に、40%割引を告知されたDグループでは、充電需要が117%増と倍以上に跳ね上がった。15%割引のCグループでも、需要は30%増加している。 　一方で、グリーンメッセージを通知されたBグループには、顕著な行動変容は見られなかった。価格訴求が行動喚起において最も強く作用することを示す結果となった。