テレビの視聴時間を減らして糖尿病に対策 糖尿病予備群の段階で心筋梗塞や脳卒中のリスクは上昇
テレビの視聴時間を最小限にすると、糖尿病の遺伝的なリスクのある人でも、心臓病や脳卒中などを予防できる可能性があるという最新の研究結果を、米国心臓学会(AHA)が発表した。研究成果は、「Journal of the American Heart Association」に掲載された。
糖尿病の遺伝的なリスクのある人でも、座ったまま過ごす時間を減らし、テレビを1日1時間以上見ないようにすると、血管や心臓の合併症のリスクが上昇するのを抑えられる可能性があるという。
「糖尿病のリスクが高い人は、心臓病や脳卒中などの動脈硬化性の疾患の発症リスクが高いことが知られています」と、香港大学公衆衛生学部のヨンウォン キム氏は言う。
「しかし、テレビの視聴時間を1日1時間未満に制限すると、糖尿病の遺伝的なリスクに関連する、これらの疾患のリスクを打ち消せる可能性があります」としている。
糖尿病予備群の段階で心筋梗塞や脳卒中などのリスクは上昇
2型糖尿病になる前の段階は、「予備群」や「境界型」と呼ばれている。健診で糖尿病予備群と指摘されても、多くの人は何の症状もないので、「まだ糖尿病になったわけではないから、食事を改善したり、運動をするのを後回しにしても良いだろう」と思っているかもしれない。
しかし、糖尿病予備群の段階から、動脈硬化は進行しており、血管の老化が進み、心筋梗塞や脳卒中などのリスクは上昇している。
「糖尿病の遺伝的要因に関連する動脈硬化性心血管疾患を予防するために、テレビの視聴時間を減らすことが、ライフスタイル改善の目安になる可能性があります」と、同大学公衆衛生学部のメンヤオ ワン氏は言う。
「座ったままテレビを見ている時間が長引いたら、立ち上がって体を動かし、ウォーキングやヨガ、太極拳などの運動を行うようにすると、糖尿病のリスクのある人であっても、アテローム性動脈硬化性の疾患などを予防できる可能性があります」としている。
テレビを見ている時間が長引いたら立ち上がって体を動かす工夫を
血管に悪玉コレステロールがたまるとプラークが作られる。アテローム動脈硬化は、血管の壁にプラークが蓄積することで引き起こされ、進行すると、命に関わる心筋梗塞や脳卒中、末梢動脈疾患などの病気につながる。
血糖値が高くなっている人は、それを放置していると、血管の老化が早まることが知られている。プラークが増えやすく、血管の壁がダメージを受けやすくなる。
さらに、血糖値を下げるインスリンの効果が発揮されにくくなるインスリン抵抗性があると、動脈硬化がさらに進行しやすくなる。
「糖尿病のリスクのある人は、それを早期発見して適切な対策を行うことと、座ったまま過ごす時間を減らし、立ち上がってなるべく体を動かす工夫をすることが、健康を改善するための潜在的な介入ツールになる可能性があります」と、米国心臓学会の身体活動委員会およびバージニア大学で運動プログラムの研究をしているデイモン スウィフト氏は言う。
「糖尿病のリスクのある人は、糖尿病予備群の段階で、心筋梗塞や脳梗塞などの心血管疾患のリスクが上昇します。自宅や職場などで、長時間座ったまま過ごすことの多い人に対する、効果的な保健指導が必要です」としている。
テレビを1日2時間以上見ている人は心血管疾患リスクが上昇
研究グループは今回、大規模研究である「UKバイオバンク」に参加した、英国の平均年齢が56歳の34万6,916人の成人を、約14年間追跡して調査した。うち2万1,265人が動脈硬化性心血管疾患を発症した。
参加者ごとに、糖尿病に関連する138の遺伝子変異にもとづき、糖尿病の多遺伝子リスクスコアを算出した。これは、多くの遺伝子変異からの情報を組み合わせることで、特定の病気や症状を発症するリスクを予測する新しい統計的手法だ。
参加者を、糖尿病の遺伝的なリスクにより3つのカテゴリーに分け、1日のテレビ視聴時間との関連を調べた。参加者のうち、テレビの視聴時間が「1日に1時間以下」という人が21%、「1日に2時間以上」という人が79%に上った。
その結果、テレビを1日2時間以上見ている人は、1日1時間以下しか見ていない人に比べて、糖尿病の遺伝的なリスクに関係なく、アテローム性動脈硬化性の心血管疾患のリスクが12％高くなることが分かった。
さらに、中程度から高程度の糖尿病の遺伝的リスクのある人は、テレビの視聴時間を1日1時間以下に制限していると、心血管疾患を発症するリスクは上昇しないことが示された。
糖尿病を発症するリスクが高く、テレビ視聴時間が1日1時間以下の人では、10年間に心血管疾患を発症するリスクは2.13%で、糖尿病のリスクが低く、テレビ視聴時間が1日2時間以上の人の2.46%よりも低く抑えられた。
Less TV time may lower heart disease risk, even for those with high genetic risk for diabetes (米国心臓学会 2025年3月12日) Genetic Susceptibility to Type 2 Diabetes, Television Viewing, and Atherosclerotic Cardiovascular Disease Risk (Journal of the American Heart Association 2025年3月12日)
［Terahata］
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保健指導を効果的に行うために、その時々の各種イベントを上手くとらえ、事前に情報収集や教材の準備を行うことが必要です。「保健指導2ヶ月先駆けカレンダー」では、各種イベントや啓発週間・記念デーを、2ヶ月前からご紹介していきます。
冬の季節、 体調を崩す方が多く、献血者は減少する傾向があることから、新たに成人式を迎える「はたち」の若者を中心に、広く国民各層に献血に関する理解と協力を求めるとともに、特に成分献血、400mL献血の継続的な推進を図ることを目的に、毎年1月～2月に実施しています。
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日本生活習慣病予防協会が制定。同協会が提唱する「一無二少三多」（いちむにしょうさんた）をより多くの人に実践してもらい健康長寿に役立ててもらうのが目的。「一無」は「禁煙」、「二少」は「少食と少酒」、「三多」は「多動（体を多く動かす）と多休（しっかり休養する）と多接（多くの人、事、物に接する生活）」のこと。
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昭和25年から、学校給食による教育効果を促進する観点から、冬季休業と重ならない1月24日から1月30日までの1週間を「学校給食週間」としました。子供たちの食生活を取り巻く環境が大きく変化し、偏った栄養摂取、肥満傾向など、健康状態について懸念される点が多く見られる今日、学校給食は子供たちが食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けるために重要な役割を果たしています。
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成年年齢は18歳に引き下げられましたが、20歳未満の者の飲酒は法律によって禁止されています。20歳未満の者はまだ成長過程にあり、飲酒は身体的、精神的に大きなリスクがあり、社会的にも大きな影響があるためです。20歳未満の者の飲酒を防ぐため、関係省庁では毎年4月を「20歳未満飲酒防止強調月間」と定め、PRポスターや各種媒体による広報啓発活動を行っています。
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世界保健機関（WHO）では、4月7日を「世界保健デー」と定め、この日を中心に、世界的に取り組むべき健康課題について考えてもらうための啓発活動が行われます。
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毎年4月24日から30日は世界予防接種週間です。世界予防接種週間は、世界中で多くの幼い命を守っているワクチンの重要性について再認識してもらうために設けられています。
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厚生労働省では、子どもや家庭、子どもの健やかな成長について国民全体で考えることを目的、毎年5月5日の「こどもの日」から1週間を児童福祉週間と定め、児童福祉の理念の普及・啓発のための各種行事を行っています。平成29年度標語は「できること たくさんあるよ きみのてで」。
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毎年5月12日は、近代看護を築いたフローレンス・ナイチンゲールの誕生日にちなみ「看護の日」に制定されています。そして、12日を含む週の日曜日から土曜日までが「看護週間」です。メインテーマは「看護の心をみんなの心に」。気軽に看護にふれていただける楽しい行事が、全国各地で行われます。なお、国際看護師協会では、5月12日を「国際看護師の日」に定めています。
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日本高血圧学会と 日本高血圧協会は、第30回日本高血圧学会総会において、毎年5月17日を「高血圧の日」と制定しました。
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日本脳卒中協会は、脳卒中に関する知識を広め、一般市民の脳卒中に関する理解を高めることを目的に、平成14年から毎年5月25日から31日を脳 卒中週間と定め、脳卒中に関する啓発活動を行っています。
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「世界禁煙デー」は、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるよう様々な対策を講ずるべきであるという世界保健機構（WHO）の決議により昭和63年に設けられ、平成元年からは5月31日と定められました。また、厚生労働省は平成4年から、毎年5月31日から6月6日までを「禁煙週間」と定めています。
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ここ数年、日本における近年のHIV感染者・エイズ患者の新規報告数は、1,500人を超えています。HIV検査普及週間の期間中は、国や都道府県が主体となり、HIV／エイズに関する関心を高め、HIV検査の浸透・普及を図るためのキャンペーン活動等が行われます。
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厚生労働省、都道府県及び(公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センターは、今年6月20日～7月19日までの1カ月間、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動を実施します。この運動は、国民一人一人の薬物乱用問題に関する認識を高めるため、正しい知識の普及、広報啓発を全国的に展開します。あわせて「国際麻薬乱用撲滅デー」(6月26日) の周知を図るために行うものです。
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この週間は、歯と口の健康に関する正しい知識の普及啓発と、歯科疾患の予防に関する適切な習慣の定着を図り、早期発見及び早期治療等を徹底し歯の寿命を延ばし、国民の健康の保持増進に寄与することを目的としたものです。
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厚生労働省では、毎年６月を「外国人労働者問題啓発月間」と定めています。外国人労働者の就労状況を見ると、派遣・請負の就労形態が多く雇用が不安定な状態にあったり、社会保険に未加入の人が多かったりと、雇用管理上の改善が早急に取り組むべき課題となっています。
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全国安全週間は、昭和3年に初めて実施されて以来、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、一度も中断することなく続けられ、今年で90回目を迎えます。
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厚生労働省、都道府県、日本赤十字社は、毎年7月を「愛の血液助け合い運動」月間として、全国各地で献血への理解と協力を呼びかけ、献血運動の推進を展開します。夏場は長期休暇などで、学校や企業などからの献血の協力者が得られにくく、献血者が減少傾向になる時期とされており、この期間を通じ若い世代を中心に広く献血への協力を呼びかけています。
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日本栄養士会は、2016年に「栄養の日（8月4日）」「栄養週間（8月1日〜8月7日）」を制定しました。栄養を学び、体感することをコンセプトに、食生活を考える日とすることが目的としています。
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日本耳鼻咽喉科学会では、昭和36年以来毎年8月7日を「鼻の日」と制定して鼻疾患に対する啓発を行っています。鼻の病気には、アレルギー性鼻炎、副鼻腔炎、嗅覚障害などがあります。花粉症などのアレルギー性鼻炎は、近年発症頻度が増加しています。
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総務省の「平成28年社会生活基本調査」によると、平均の睡眠時間は7時間40分で、男性は7時間44分、女性は7時間35分、過去20年間の睡眠時間は男女共に減少傾向となっています。
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老人の日（9/15）、老人週間は、国民の間に老人の福祉への関心と理解を深める、老人が自らの生活の向上に努める意欲を促す、という目的のために設けられました。高齢社会のもとでは、私たち一人ひとりが、世代間のかかわりを深め、社会全体で身近な問題として高齢になっても安心して暮らせる社会づくりに取り組まなければなりません。
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生活習慣病の特性や運動・食事・禁煙など個人の生活習慣の改善の重要性についての国民一人一人の理解を深め、さらにその健康づくりの実践を促進するため、9月1日（日）～30日（月）まで1か月間を健康増進普及月間とし、食生活改善普及運動と連携して、種々の行事等を国や地方公共団体、関係団体、民間団体等が全国的に実施しています。
厚生労働省では、9月24日～30日までを「結核予防週間」として、地方自治体や関係団体の御協力を得て、結核予防に関する普及啓発などを行っています。また、結核予防会では周知ポスターやパンフレットの作成配布、全国各地で街頭募金や無料結核検診、健康相談等を実施して、結核予防の取り組みを実施しています。
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乳幼児突然死症候群（SIDS：Sudden Infant Death Syndrome）は、それまで元気だった赤ちゃんが、事故や窒息ではなく眠っている間に突然死亡してしまう病気です。乳幼児突然死症候群（SIDS）発症リスクを低くするための育児習慣の啓発活動などが実施されます。
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内閣府では、子ども・若者育成支援に関する国民運動の一層の充実や定着を図ることを目的として、毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、関係省庁、地方公共団体及び関係団体とともに、諸事業、諸活動を集中的に実施しています。
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全国糖尿病週間は、「世界糖尿病デー」の11月14日を含む一週間の中で、糖尿病に関する知識と理解を深め、その予防と早期発見・治療を促進するためのさまざまな啓発活動などが実施されます。
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性の健康週間は、世界エイズデーの12月1日を最終日とする1週間の中で、公益財団法人 性の健康医学財団と国、地方自治体などが協力し、健全な性の維持・増進の重要性に対する国民の理解を深めるためのさまざまな広報・啓発活動を行う週間です。
