歯の本数が働き世代の栄養摂取に影響 広島大学が新知見を報告
広島大学大学院医系科学研究科らの研究グループは、日本多施設共同コホート研究（静岡地区および大幸研究）のデータを使用し、35～69歳の健康な男女を対象に、歯の本数と栄養素・食品群別摂取量との関連を明らかにした。本研究結果は「Journal of Oral Rehabilitation」に、令和7年5月19日付で掲載された。
これまでの先行研究の多くは、高齢者を対象としており、働き盛りの中高年層を対象にした報告は少なかった。また糖尿病などの疾患を患っている人は、 栄養療法を受けていることが多く、継続的に食事に気を配っている可能性が高いため、栄養との関連を評価する際に影響を受ける可能性があった。 本研究では、がん・心疾患・脳卒中・糖尿病の病歴がない日本人中高年層である35～69歳の男女8,912人（平均年齢51.7歳［標準偏差9.5歳］）を対象に、歯の本数と栄養素・食品群別摂取量との関連が調査された。
その結果、歯の本数が少ない人ほど、魚介類や野菜類、n-3系脂肪酸、ビタミンDなどの摂取量が有意に低いことがわかった。 特に男性では、歯が少ないほど魚介類の摂取が減り、必須脂肪酸やビタミンDの摂取不足が顕著であった。また、女性の場合は、逆に歯の本数が多い人のほうがパン類の摂取量が多いという、食習慣の違いもみられた。
出典：広島大学「【研究成果】 歯の本数が栄養摂取に影響を与えることが判明 ～口腔健康の維持が健康的な食生活を支える～」 （2025年7月29日）
「20本」未満で変わる食の選択肢 魚・野菜・肉が減少
研究では、歯の本数を0本、1～19本、20～27本、28～32本の4群に分類。「20本未満」の群では、噛みにくさによって硬い野菜や魚、肉類を避けがちになっていることがわかる。
実際、厚生労働省が実施した「2019年国民健康・栄養調査」の解析（40歳以上4,020名対象）でも、歯が20本未満の群は、たんぱく質、ミネラル、ビタミンなど各種栄養素の摂取量が少なく、食品群別では野菜類、肉類の摂取が少なくなっていた。 特に40代男性では、歯の本数が20本未満であると炭水化物の摂取量が多くなっており、歯の本数が少ないと、エネルギーや各種栄養素が適切に摂取できていないことを示している。
厚労省と日本歯科医師会が推進している「80歳になっても20本以上自分の歯を保とう」という「8020（ハチマルニイマル）運動」でも、20本の歯があれば日常生活に支障のない咀嚼が可能とされており、今回の研究結果は、その数値的根拠を栄養学的に裏づけたといえる。
噛む力の低下は栄養バランスの崩れに直結
歯の喪失によって食べにくくなる食品は、しばしば栄養価が高い。たとえば、骨ごと食べられる小魚、繊維の多い根菜類、噛みごたえのある肉類やナッツなどである。これらは、たんぱく質、カルシウム、ビタミン類、必須脂肪酸などの主要な供給源だ。
噛む力が弱まると、柔らかく加工された食品や炭水化物中心の食事に偏りやすく、栄養バランスが崩れる。口腔の状態が、全身の栄養状態、ひいては健康寿命に影響する構図が浮き彫りになる。
予防歯科と生活習慣改善 働き世代への歯科保健の重要性
厚生労働省が今年6月に公表した『令和6年歯科疾患実態調査』の結果（概要）によると、「8020達成者（80歳で20本以上の歯を有する者）」の割合は61.5%（推計値）で、前回の51.6%から大きく向上した。
しかし、未処置う蝕（むし歯）の状況をみると、青年期以降に急激に上昇する。性別で見ると、ほとんどの年齢階級で男性の方が女性より未処置う蝕を有する者の割合が高い。特に50～54歳では、男性が44.1%に対し、女性は22.3%と顕著な差がみられた。
出典：厚生労働省「令和６年歯科疾患実態調査の概要」P.14（2025年6月26日）
歯の本数は、日々のセルフケアや歯科受診行動、社会経済的背景など、多くの要因によって左右される。だからこそ、生活習慣改善や口腔ケアの啓発、定期的な歯科受診の促進、補綴物（入れ歯・ブリッジ等）の活用など、多角的な介入が求められる。
保健指導の現場では、食生活や栄養指導を行う機会は多いが、歯科保健に注目した食支援はまだ十分とはいえないだろう。本研究は、働き世代でも歯の本数と栄養摂取が明確に関係しているというエビデンスを示しており、働き世代に対する予防歯科の取り組みの大切さを示唆している。
参考資料
【研究成果】 歯の本数が栄養摂取に影響を与えることが判明 ～口腔健康の維持が健康的な食生活を支える～｜広島大学 データ集「国民健康・栄養調査における歯の本数とエネルギー・各種栄養素・食品群の摂取量との関連～令和元（2019）年調査～」｜歯科食育サイト 【報道発表資料】「令和６年歯科疾患実態調査」の結果（概要）を公表します｜厚生労働省 高齢期における口腔機能の重要性 ～オーラルフレイルの観点から～｜東京都健康長寿医療センター研究所 ８０２０運動｜日本歯科医師会
［保健指導リソースガイド編集部］
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保健指導を効果的に行うために、その時々の各種イベントを上手くとらえ、事前に情報収集や教材の準備を行うことが必要です。「保健指導2ヶ月先駆けカレンダー」では、各種イベントや啓発週間・記念デーを、2ヶ月前からご紹介していきます。
冬の季節、 体調を崩す方が多く、献血者は減少する傾向があることから、新たに成人式を迎える「はたち」の若者を中心に、広く国民各層に献血に関する理解と協力を求めるとともに、特に成分献血、400mL献血の継続的な推進を図ることを目的に、毎年1月～2月に実施しています。
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日本生活習慣病予防協会が制定。同協会が提唱する「一無二少三多」（いちむにしょうさんた）をより多くの人に実践してもらい健康長寿に役立ててもらうのが目的。「一無」は「禁煙」、「二少」は「少食と少酒」、「三多」は「多動（体を多く動かす）と多休（しっかり休養する）と多接（多くの人、事、物に接する生活）」のこと。
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昭和25年から、学校給食による教育効果を促進する観点から、冬季休業と重ならない1月24日から1月30日までの1週間を「学校給食週間」としました。子供たちの食生活を取り巻く環境が大きく変化し、偏った栄養摂取、肥満傾向など、健康状態について懸念される点が多く見られる今日、学校給食は子供たちが食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けるために重要な役割を果たしています。
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成年年齢は18歳に引き下げられましたが、20歳未満の者の飲酒は法律によって禁止されています。20歳未満の者はまだ成長過程にあり、飲酒は身体的、精神的に大きなリスクがあり、社会的にも大きな影響があるためです。20歳未満の者の飲酒を防ぐため、関係省庁では毎年4月を「20歳未満飲酒防止強調月間」と定め、PRポスターや各種媒体による広報啓発活動を行っています。
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世界保健機関（WHO）では、4月7日を「世界保健デー」と定め、この日を中心に、世界的に取り組むべき健康課題について考えてもらうための啓発活動が行われます。
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毎年4月24日から30日は世界予防接種週間です。世界予防接種週間は、世界中で多くの幼い命を守っているワクチンの重要性について再認識してもらうために設けられています。
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厚生労働省では、子どもや家庭、子どもの健やかな成長について国民全体で考えることを目的、毎年5月5日の「こどもの日」から1週間を児童福祉週間と定め、児童福祉の理念の普及・啓発のための各種行事を行っています。平成29年度標語は「できること たくさんあるよ きみのてで」。
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毎年5月12日は、近代看護を築いたフローレンス・ナイチンゲールの誕生日にちなみ「看護の日」に制定されています。そして、12日を含む週の日曜日から土曜日までが「看護週間」です。メインテーマは「看護の心をみんなの心に」。気軽に看護にふれていただける楽しい行事が、全国各地で行われます。なお、国際看護師協会では、5月12日を「国際看護師の日」に定めています。
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日本高血圧学会と 日本高血圧協会は、第30回日本高血圧学会総会において、毎年5月17日を「高血圧の日」と制定しました。
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日本脳卒中協会は、脳卒中に関する知識を広め、一般市民の脳卒中に関する理解を高めることを目的に、平成14年から毎年5月25日から31日を脳 卒中週間と定め、脳卒中に関する啓発活動を行っています。
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「世界禁煙デー」は、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるよう様々な対策を講ずるべきであるという世界保健機構（WHO）の決議により昭和63年に設けられ、平成元年からは5月31日と定められました。また、厚生労働省は平成4年から、毎年5月31日から6月6日までを「禁煙週間」と定めています。
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ここ数年、日本における近年のHIV感染者・エイズ患者の新規報告数は、1,500人を超えています。HIV検査普及週間の期間中は、国や都道府県が主体となり、HIV／エイズに関する関心を高め、HIV検査の浸透・普及を図るためのキャンペーン活動等が行われます。
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厚生労働省、都道府県及び(公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センターは、今年6月20日～7月19日までの1カ月間、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動を実施します。この運動は、国民一人一人の薬物乱用問題に関する認識を高めるため、正しい知識の普及、広報啓発を全国的に展開します。あわせて「国際麻薬乱用撲滅デー」(6月26日) の周知を図るために行うものです。
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この週間は、歯と口の健康に関する正しい知識の普及啓発と、歯科疾患の予防に関する適切な習慣の定着を図り、早期発見及び早期治療等を徹底し歯の寿命を延ばし、国民の健康の保持増進に寄与することを目的としたものです。
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厚生労働省では、毎年６月を「外国人労働者問題啓発月間」と定めています。外国人労働者の就労状況を見ると、派遣・請負の就労形態が多く雇用が不安定な状態にあったり、社会保険に未加入の人が多かったりと、雇用管理上の改善が早急に取り組むべき課題となっています。
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全国安全週間は、昭和3年に初めて実施されて以来、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、一度も中断することなく続けられ、今年で90回目を迎えます。
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厚生労働省、都道府県、日本赤十字社は、毎年7月を「愛の血液助け合い運動」月間として、全国各地で献血への理解と協力を呼びかけ、献血運動の推進を展開します。夏場は長期休暇などで、学校や企業などからの献血の協力者が得られにくく、献血者が減少傾向になる時期とされており、この期間を通じ若い世代を中心に広く献血への協力を呼びかけています。
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厚生労働省では、食品衛生管理の徹底及び地方公共団体等におけるリスクコミュニケーションへの取組の充実等を図るため、８月の１か月間を「食品衛生月間」と定めています。
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日本栄養士会は、2016年に「栄養の日（8月4日）」「栄養週間（8月1日〜8月7日）」を制定しました。栄養を学び、体感することをコンセプトに、食生活を考える日とすることが目的としています。
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日本耳鼻咽喉科学会では、昭和36年以来毎年8月7日を「鼻の日」と制定して鼻疾患に対する啓発を行っています。鼻の病気には、アレルギー性鼻炎、副鼻腔炎、嗅覚障害などがあります。花粉症などのアレルギー性鼻炎は、近年発症頻度が増加しています。
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総務省の「平成28年社会生活基本調査」によると、平均の睡眠時間は7時間40分で、男性は7時間44分、女性は7時間35分、過去20年間の睡眠時間は男女共に減少傾向となっています。
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老人の日（9/15）、老人週間は、国民の間に老人の福祉への関心と理解を深める、老人が自らの生活の向上に努める意欲を促す、という目的のために設けられました。高齢社会のもとでは、私たち一人ひとりが、世代間のかかわりを深め、社会全体で身近な問題として高齢になっても安心して暮らせる社会づくりに取り組まなければなりません。
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生活習慣病の特性や運動・食事・禁煙など個人の生活習慣の改善の重要性についての国民一人一人の理解を深め、さらにその健康づくりの実践を促進するため、9月1日（日）～30日（月）まで1か月間を健康増進普及月間とし、食生活改善普及運動と連携して、種々の行事等を国や地方公共団体、関係団体、民間団体等が全国的に実施しています。
厚生労働省では、9月24日～30日までを「結核予防週間」として、地方自治体や関係団体の御協力を得て、結核予防に関する普及啓発などを行っています。また、結核予防会では周知ポスターやパンフレットの作成配布、全国各地で街頭募金や無料結核検診、健康相談等を実施して、結核予防の取り組みを実施しています。
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乳幼児突然死症候群（SIDS：Sudden Infant Death Syndrome）は、それまで元気だった赤ちゃんが、事故や窒息ではなく眠っている間に突然死亡してしまう病気です。乳幼児突然死症候群（SIDS）発症リスクを低くするための育児習慣の啓発活動などが実施されます。
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内閣府では、子ども・若者育成支援に関する国民運動の一層の充実や定着を図ることを目的として、毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、関係省庁、地方公共団体及び関係団体とともに、諸事業、諸活動を集中的に実施しています。
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全国糖尿病週間は、「世界糖尿病デー」の11月14日を含む一週間の中で、糖尿病に関する知識と理解を深め、その予防と早期発見・治療を促進するためのさまざまな啓発活動などが実施されます。
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性の健康週間は、世界エイズデーの12月1日を最終日とする1週間の中で、公益財団法人 性の健康医学財団と国、地方自治体などが協力し、健全な性の維持・増進の重要性に対する国民の理解を深めるためのさまざまな広報・啓発活動を行う週間です。
