「そのソフトウェア、もう買う必要ない？」――AIで内製開発、企業の32％が“購入しない”（＠IT）

図1　AIコーディングツールでの内製を理由にソフトウェア製品や機能の購入を見送った組織の割合（写真：＠IT）

　生成AIやAIエージェントを使ってコードを生成し、ソフトウェア開発を効率化する「AIコーディング」の利用が広がっているが、その影響は、開発者の生産性向上だけにとどまらない。

　これまで企業が外部から購入していたソフトウェアや機能を自社で開発できるようになれば、「買うか、作るか」という判断そのものが変わる可能性がある。実際、企業のAI活用が広がる中で、ソフトウェアの調達にもそうした変化が表れ始めている。

　McKinsey & Company（以下、McKinsey）は2026年8月25日、企業のAI活用の実態をまとめた年次調査「The state of AI in 2026: On the road to ROI」を公表した。調査は2026年5月4日から6月8日にかけてオンラインで実施し、97カ国の1719人から回答を得た。回答者の36％は年間売上高が10億ドル超の組織に所属している。

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　ソフトウェアの購入判断にも影響を与え始めたコーディングエージェントだが、本格的な展開はどこまで進んでいるのか。　企業規模別に見ると（図2）、ソフトウェアコーディングエージェント（Software coding agents）が「本格展開（At least scaling）」の段階に達している割合は、年間売上高10億ドル未満の組織で17％だったのに対し、10億ドル以上の組織では31％に上った。　AIツール全般でも、大企業ほど本格展開が進んでいる。例えばAIチャットbot（AI chatbots）では、年間売上高10億ドル未満の組織が39％だったのに対し、10億ドル以上では64％。その他のAIエージェント（Other AI agents）でも13％に対して25％となっている。

　AI活用で高い成果を上げている企業ほど、コーディングエージェントの展開も進んでいる。前述したAIハイパフォーマーがソフトウェアコーディングエージェントを本格展開している割合は、それ以外の組織の約2倍だったという。