米国株：「TACO」トレード再現でさらなる株高につながるか？（土信田雅之）

　連休明けで4営業日となった今週の米国株市場ですが、主要株価指数は1月20日（火）の取引で急落したかと思いきや、翌1月21日（水）には大きく反発して不穏な空気を一掃するなど、値動きの激しい展開が目立っています。

＜図1＞米NYダウ（日足）の動き（2026年1月21日時点）

＜図2＞米S＆P500（日足）の動き（2026年1月21日時点）

＜図3＞米ナスダック総合（日足）の動き（2026年1月21日時点）

　図1から図3の日足チャートで米主要株価指数の動きをたどってみると、20日（火）の取引で、ダウ工業株30種平均が25日移動平均線、S＆P500種指数とナスダック総合指数については50日移動平均線をそれぞれ下回る場面が確認できるほか、いずれの株価指数も下段のMACD（移動平均収束拡散）がシグナルを下抜けるなど、短期的な下落トレンド入りを意識させる格好となっています。

　もっとも、先週に引き続き、資源・エネルギー株や航空宇宙・防衛関連株、石油サービス株などの銘柄が物色されているほか、これから出てくる予定の米テック企業の決算次第でAI・半導体相場が息を吹き返す可能性もあり、現時点で下落トレンドが本格化していく展開を想定するのは早計と思われますが、警戒レベルを引き上げておく必要はありそうです。

「TACO」トレードは再現したのか？

　また、今週の米国株市場が見せている慌ただしさの背景には、トランプ米大統領の動きが大きく影響しています。

　グリーンランドの領有に向けた米国の動きに反発姿勢を示しているデンマークやフランス、ドイツなどの欧州8カ国に対し、トランプ米大統領が「米国がグリーンランドを取得するまで、追加関税を課す」と表明したことが、国内外の市場に警戒感をもたらし、20日（火）の米国市場では、株安・債券安・通貨（米ドル）安の「トリプル安」となったほか、安全資産とされる金（ゴールド）が最高値を更新するなど、リスクオフムードが漂い始めました。

　しかし、翌21日（水）を迎えると、トランプ米大統領がダボス会議での演説において、「武力による解決を望んでいない」という発言があったこと、そして、その後に関税発動を見送る旨をSNSに投稿したことで相場のムードが一変し、米国市場は前日と反対の方向に転じました。

　結果的に、トランプ米大統領の変わり身の早さに振り回される格好になったわけですが、こうした相場展開を受け、市場の一部では、2025年の相場で見られた「TACO（Trump Always Chickens Out：トランプはいつもビビッて尻込みする）」トレードが再現されたという見方もあるようです。

　確かに、昨年4月に米トランプ政権が「相互関税」を発表した際も、米国市場がトリプル安で反応したことで、トランプ米大統領の態度が軟化し、市場も落ち着きを取り戻していったという経緯があり、今回も同様の展開になったと考えることができます。

　仮に、TACOトレードが再現されたということになれば、今後もトランプ米大統領が大胆な発言をして、株式市場が下落で反応したとしても、「どうせ振り上げた拳を下ろすに違いない」ということで、株価が下落したところが「絶好の買い場」という展開が繰り返される可能性が高くなりますが、そのウラでは、気を付けておきたいポイントが潜んでいます。

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