波乱含み、円高など悪材料に対する抵抗力試す＝来週の東京株式市場

［東京　１３日　ロイター］ - 来週の東京株式市場は、波乱含みの相場展開が想定されている。引き続き相互関税に関する日米交渉の行方が意識される中、中東情勢の緊迫化によるドル安／円高進行への懸念や原油価格の上昇リスクなど不透明要因が重なり、警戒感が強くなりそうだ。ただ、時価水準より下値はテクニカル的に底堅い印象が強く、悪材料に対する抵抗力がどれだけ強いか試す形になるという。

日経平均の予想レンジは３万７３００円─３万８３００円

主なスケジュールでは、１５─１７日にカナダで主要７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）、１６─１７日に日銀金融政策決定会合、１７─１８日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が開催され、ビッグイベントが続く。ＦＯＭＣで今後の見通しが明確に示されれば株価に影響を及ぼす可能性はあるものの、Ｇ７で通商問題の解決や日米金融当局の具体的なアクションは見込めないため、これらが株価に大きな影響を及ぼすことはなさそうだ。

一方で、中東情勢の緊迫化が市場を震撼させている。イスラエルがイランの核施設を攻撃し、急速にリスクオフの機運が高まって外為市場でドル／円が円高に振れたことが日本株の圧迫要因になった。さらに「原油価格が上昇したことで、輸出株の代わりに買われていた内需株も投資資金の逃げ場ではなくなる」（東海東京インテリジェンス・ラボ・マーケットアナリストの池本卓麻氏）という。

テクニカル面では、引き続き日経平均は３万８０００円を超えると上値が重い印象がある一方で、１３日の相場でも示されたように３万７９００円前後に位置する２００日移動平均線、３万７７００円前後に位置する７５日移動平均線などが意識されている。「ボラティリティーは急速に高くなってきたが、下値に対する抵抗力も増しており、テクニカル的に崩すのも難しい」（野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏）との声も聞かれた。

目先は全体的に売り材料が買い材料に勝る状態になるとみられるが、市場では「徐々に底堅さが増す中で、波乱となる材料にいかに耐えるかが当面の注目点となりそうだ」（東海東京の池本氏）との指摘もあった。

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